日本が核武装するメリット・デメリット

　今回は核装備は日本にどのくらいのメリットとデメリットがあるのかを述べていきます。

　核装備には相互確証破壊を担保することができ、最大の抑止力となるでしょう。一本だけで一国の中枢機関や都市を一気に破壊することができ、相手の国を亡ぼすことも可能な威力を有しています。それに北朝鮮で有名になったICBM（大陸間弾道ミサイル）だけでなくSLBM（潜水艦発射型弾道弾ミサイル）などもあり、潜水艦に搭載してどこからでも核を搭載した弾道ミサイルを発射することが出来ます。

　現在の日本を取り巻く国際安全保障は極めて緊張状態にあり周辺諸国には数百発もの核ミサイルを保有している国があり、アジアの海の覇権を狙ってる国も存在します。

　核装備の方法としては、国産の核ミサイルを製造するか、アメリカから貸与するかというこの二通りがあります。

　前者の場合、一説によると一発三か月で三億円だといわれています。実際どのようなものにするかによっては、機関と値段は上下してくるでしょう。

　後者の場合、アメリカから借りることになりますが、貸してくれるか確証はありません。しかし可能性は0ではありません。日本には在日米軍基地があり、その家族も移住してきているため、日本が核攻撃された場合彼らの多くの同胞も失うことになります。そのため、彼らを守という意味でも日本から要求すれば貸してくれる可能性は十分ありますが、確実とは言えません。

　他にも完全にアメリカに頭が上がらなくなってしまうことにもなりかねないので、貸与年数を限定しておき、期間が過ぎた場合は再検討する仕組みにしておけばその危惧は避けられるでしょう。同時に自国での核開発に着手することで、最終的には自国で防衛できる体制を構築することも可能しょう。

　予算的には現状ではきついところがありますが、ただ単に防衛費を増やせばよいだけです。現在の社会保障費は馬鹿げた額なので減らしましょう！

　そのためにも、最初は相続税を無くし、その相続した資産で介護費を賄うようにすることで年金も無くすことが可能であるといえるでしょう。その年金は約11兆であるため、その分の費用を防衛費に回すことができるのです。

　核開発において、核燃料を利用したエネルギー開発をすることができるため、不安定な火力発電にとって代われる新しい手段でもあります。

　核実験場所としては、沖ノ鳥島や南鳥島などで実施可能です。保管場所もその辺りで問題ないでしょう。

　NPTや憲法に関しては全く問題ありません。NPTの第10条には主権国家の主権が侵される危険な状況なら脱退してもよいといったようなことが書かれています。憲法には核保有を禁止する条項は書かれていません。非核三原則はあくまでコンセプト的なものなので、無視しても特に問題は起きません。

　論理的には核装備は可能なのです。

違う記事で今度は核装備のデメリットを述べます。